認知症は進行性の変性疾患であるため、鬱や自殺念慮のある初期の方と末期の重症の方を一緒に処遇するべきではないため、重症度別に病棟編成しています。各重症度に応じた内部仕様となっており、リハビリ・介護・看護はそれぞれの時期に応じた処遇を行っています。また、テーブルメイトができやすく患者様の心理症状と問題行動(BPSD)の安定が図られています。
また、身体合併症をお持ちの認知症高齢者の方には、身体合併症病棟(Medical Psychiatric Unit-Dementia)において、内科医・神経内科医・精神科医が複数主治医制により治療しております。
この仕組みはアメリカやオーストラリア、ヨーロッパにおいては普及していますが、日本においては始めての先進的な取組です。認知症身体合併症による医療難民問題解決の一助になるのではないかと考えられます。日本にも導入するべきであると主張しております。
現在、医療介護総合確保基金及び広島県地域医療介護総合確保事業補助金により、地域包括ケアをサポートするための循環型認知症医療・介護連携システム推進事業を広島県において中心的に行っています。この事業の一環として広島県西部認知症疾患医療・大竹市認知症対応・玖波地区地域包括支援・合併型センター、認知症初期集中支援チーム、認知症地域支援推進員により早期からの診断・介入を医療と介護を同時に行っています。ワンストップで早期診断・鑑別診断と介護保険の利用が同時に出来るため安心で便利であるとご好評をいただております。地域ケアの中心として認知症地域連携パス等をツールとして、利用者本人・家族・かかりつけ医・かかりつけ歯科医等の連携を図る地域連携ネットワーク作りを広島県において構築しつつあります。